「プラスグループ サステナビリティレポート 2023」発行
公式サイト内「サステナビリティページ」を同時に刷新
プラス株式会社（東京都港区 代表取締役社長 今泉忠久、以下 プラス）は、2023年6月26日、プラスグループ（以下 当社グループ）のサステナビリティ推進活動に関する取り組みや進捗状況等を取りまとめた報告書「プラスグループ サステナビリティレポート2023」を発行しました。同時にプラス公式サイト内の「サステナビリティページ」も刷新し公開しました。
《「プラスグループ サステナビリティレポート 2023」編集方針》
2022年6月、当社グループはサステナビリティに対する姿勢、取り組み指針を、さまざまなステークホルダーの皆様に明確にお示しするために、「サステナビリティ方針」「重点取り組みテーマ」「マテリアリティ」を策定しました。
これを踏まえ、2023年度においては、従来のCSR報告書を「サステナビリティレポート」に再編し、マテリアリティ一つひとつの考え方や取り組みに焦点を当てた構成へと変更しました。
また、本レポート発行に合わせて刷新した「サステナビリティページ」では、レポートと連動した情報を発信し、詳細な環境パフォーマンスデータや規程集を新たに公開。過去の取り組み事例やこれまでのCSR報告書もご覧いただくことができます。
本レポート及び新しい「サステナビリティページ」を通じて、ステークホルダーの皆様に当社グループのサステナビリティ活動へのご理解を深めていただくとともに、大切なコミュニケーションツールとして活用し、継続的な情報の発信と皆様との対話の充実に努めてまいります。
プラスグループ サステナビリティレポート 2023（PDFダウンロードページ）
URL:https://www.plus.co.jp/sustainability/report/
サステナビリティページ TOP
URL:https://www.plus.co.jp/sustainability/
《「プラスグループ サステナビリティレポート 2023」概要》
対象期間：2022年度（2022年1月1日～2022年12月31日） ＊一部、この期間の前後の活動についても含まれています。
対象範囲：プラスグループ（連結子会社および関連会社※）を報告対象としています。
発行年月：2023年6月
■主な内容
・プラスグループの目指す姿 ・プラスグループの社会最適のあゆみ
・トップメッセージ ・プラスグループのサステナビリティ
・サステナビリティマネジメント ・特集 サステナビリティ座談会
・重点取り組みテーマとマテリアリティ ・コーポレート・ガバナンス／会社情報
《「プラスグループ サステナビリティレポート 2023」ピックアップ》
〇「プラスグループの目指す姿～プラスグループのサステナビリティ～」
当社グループでは、『PLUSのココロ』に定められた私たちの理念「新しい価値で、新しい満足を。」を具現化し、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献することがサステナビリティであると考えています。当社グループのサステナビリティに対する姿勢、取り組み指針をステークホルダーの皆様に明確に提示するために、2022年6月に策定した「サステナビリティ方針」「重点取り組みテーマ」「マテリアリティ」を紹介しています。優先的に取り組む必要がある課題として特定された14のマテリアリティに対しては、それぞれのマテリアリティごとにグループ内で協議し設定した具体的な施策テーマを公開。レポートの後半では、既に取り組みが進んでいる具体的な事例も紹介しています。
＜重点取り組みテーマとマテリアリティ＞
「働く人に満足を。」
・よりよい働き方・いごこちのよい環境づくりの追求・提案
・多様性を活かす組織への変革 ほか
「社会に満足を。」
・ユニークなデザイン・発想による価値ある商品とサービスの創出
・DXを活用した新しい個客体験の提供 ほか
「地球環境に満足を。」
・企業活動を通じた気候変動問題への取り組み
・資源の循環利用を促進するモノ・サービス・仕組みの開発 ほか
〇特集 サステナビリティ座談会
当社グループでは、企業理念や価値観などをまとめた 『PLUSのココロ』のもとで「社会最適」の考え方をより進化させ、サステナビリティを追求しています。その実現に向けて日々業務に取り組んでいる若手・中堅社員が、ステークホルダーの皆様に提供している価値や課題に感じていること、マテリアリティに対する想いなどを、社長と共に語り合いました。さまざまな機会を通じ、社員一人ひとりが、サステナビリティ活動への理解を深め、業務を通して持続可能な社会の実現に貢献していくことを大切に考えています。
※プラスグループ（連結子会社および関連会社/2023年6月現在）
日本ノート株式会社、オキナ株式会社、セーラー万年筆株式会社、ぺんてる株式会社、コーラス株式会社、オフィスコム株式会社、プラス ロジスティクス株式会社、妙高コーポレーション株式会社、大平紙業株式会社、ロングテールサポート株式会社、ビズネット株式会社、プラス カーゴサービス株式会社、NSK株式会社、タウンサービス株式会社、PLUS VIETNAM INDUSTRIAL Co.,Ltd.、普楽士文具（上海）有限公司、汕頭普楽士儀器有限公司、得力普乐士办公科技有限公司、台湾普樂士股份有限公司、PLUS Corporation of America、PLUS Europe GmbH
*グループ参画時期等の関係で上記の一部は本サステナビリティレポートの報告対象外となっております
＊本プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
＜お問い合わせ先＞
（報道関係）
プラス株式会社 コーポレート本部 広報・宣伝室 藤原
〒105-0001 港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス12F
Tel.03-5860-7012 Fax.03-5860-7070
プラス広報事務局
Tel.03-5251-4779 Fax.03-3504-8651