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社会最適のあゆみと取り組み

プラスグループの社会最適のあゆみ

プラスグループは、「お客様・パートナー企業・従業員・社会」の四者が同時に満足することを目指す「四方良し」を経営方針に掲げ、大切にしています。
経済・社会・環境が調和する「社会最適」を目指す姿勢はSDGsの追求そのものであり、これからもお客様満足の最大化を目指し、自由な発想で市場創出に取り組んでまいります。

1948~
  • 1948

    千代田文具株式会社を設立

  • 1959

    千代田文具株式会社からプラス株式会社に商号変更

  • 1967

    文京区音羽に本社ビルを建設し、千代田区神田より移転

創業期

今泉商店と鈴木商店が合併して「千代田文具」を創業。両社長はそのまま代表取締役社長を務め、当時「二人の社長がいる珍しい会社」として話題になりました。1959年、ブランド名「プラス(PLUS)」を社名へ採用。「二つの商店が一緒になり相乗効果を発揮していく」「世の中にプラスになる会社にしたい」という想いが込められました。

創業時社屋(千代田区神田岩本町) 今泉進二郎 鈴木報平
1980~
  • 1982

    社員の服装を自由化

  • 1984

    パーソナル文具セット「チームデミ」発売、累計約650万個発売のメガヒットへ
    (1985年「日経優秀製品・サービス賞 優秀賞」ほか多数受賞)

成長期

1982年、当時は珍しかった社員の服装自由化を実施し、翌年には今泉嘉久(現会長)が40歳の若さで社長に就任。「自由闊達に発言する文化」が定着したうえ、働く空間を活性化させる発想力が幅広いオフィス事業の展開に繋がりました。その中で、製造卸売業から「ゼロからイチを生み出すメーカー」へと成長。産業複合施設「プラスランド」やベトナム工場を設立し、地域や環境と共生するモノづくりを推進していきました。

パーソナル文具セット「チームデミ」(1984年)発売
1990~
  • 1991

    産業複合施設「プラスランド」(群馬県前橋市)竣工、自社工場を持つ本格的なメーカーへ

  • 1996

    ベトナム・ドンナイ省に「ビエンホア工場」竣工

  • 1997

    アスクル株式会社を設立

2000~
  • 2001

    主力営業部門と有力卸が統合、ジョインテックス株式会社を設立(のちにプラス株式会社と合併)

  • 2006

    本社を港区虎ノ門へ移転

  • 2007

    個人情報保護スタンプ「ケシポン」発売、初年度120万個発売のヒットへ
    (2008年 日経優秀製品・サービス賞優秀賞を受賞)
    "ブランド強化元年"として商標をリニューアル

変革期

「お客様満足を最優先しつつ、自社の満足も追求する」。このビジネスモデルを「アスクルモデル」として1993年に開発・開始し、小売業界に新風を吹き込みました。2007年、創業より連綿と続いてきた商標を刷新。ブルーを基調としたヴァイタリティ溢れるカラーは継承し、視認性が高くさりげない書体を用いることで、時代性を映すシンプルかつ新鮮な意匠としました。

1972年
2010~
  • 2015

    プラスグループ企業理念「新しい価値で、新しい満足を。」制定

  • 2018

    「DEA(I 出会い)」をコンセプトに本社・虎ノ門オフィスを増床リニューアル

  • 2022

    プラスグループ サステナビリティ方針を制定
    ファニチャーカンパニー 東京オフィスを渋谷区恵比寿に移転、「PLUS DESIGN CROSS」をオープン

拡大期

創業以来受け継がれてきた風土や理念を見つめ直し、新たに企業理念を制定。同時にビジョン・価値観・行動指針を『PLUSのココロ』として明文化しました。価値観の多様化やグローバル化が進む中、次代を見据え、お客様に「新しい価値で、新しい満足を」届け続けるグループへ---- 社員一人ひとりが理念を共にし、さらなる創造力・行動力・団結力を発揮してまいります。

「DEA(I 出会い)」から「IDEA」が生まれるオフィス(本社・虎ノ門オフィス)

社会最適を追求し、拡がるプラスグループの事業領域

プラスグループの社会最適への取り組み

プラスグループでは、原材料の調達から、製造、販売、使用、廃棄、回収・リサイクルまでのすべての領域において、「社会最適」の発見と創造に取り組んでいます。
重複行為によるムダを排除できないか、当たり前に行ってきたやり方や構造を変えることはできないか、そういった問いかけから、モノの作り方や、サービスのあり方を見直し、ビジネスを合理的かつシンプルに再構築する「社会最適」の実現に向けた取り組みを行ってまいりました。
資源やエネルギーを無駄なく有効に活用する循環型経済社会の実現を目指す「社会最適」に向けた取り組みの多くは、お客様、パートナー企業、働く仲間に「新しい価値で、新しい満足を。」をお届けし、環境との調和を目指す「持続可能な開発目標(SDGs)」の17のゴール達成への貢献にも繋がっています。

重複行為によるムダを排除できないか、当たり前に行ってきたやり方や構造を変えることはできないか、そういった問いかけから、モノの作り方や、サービスのあり方を見直し、ビジネスを合理的かつシンプルに再構築する「社会最適」の実現に向けた取り組みを行ってまいりました。 資源やエネルギーを無駄なく有効に活用する循環型経済社会の実現を目指す「社会最適」に向けた取り組みの多くは、お客様、パートナー企業、働く仲間に「新しい価値で新しい満足を。」をお届けし、環境との調和を目指す「持続可能な開発目標(SDGs)」の17のゴール達成への貢献にも繋がっています。

取り組み事例

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