トップメッセージ
「サステナビリティ方針」はプラスグループが追求し続ける「社会最適」そのもの
2022年度、プラスグループは「サステナビリティ方針」を制定しました。その題目は、「ユニークな発想で社会最適を。繋げようサステナブルな未来へ。」とし、「今までにないユニークな発想で社会課題の解決に継続して取り組み、全ての人々に新しい価値で新しい満足を提供します。人と社会と共に成長し、環境と調和する社会最適の実現を目指して、持続可能な未来に貢献していきます（※一部抜粋）」と宣言しました。これは、昨今のSDGsの流れを受けて策定したものではなく、プラスグループが従前より推進してきたビジネスとその根底にある大切な考え方を、改めて方針として取りまとめ世の中に発信したものにほかなりません。
その考え方は「社会最適」というキーワードに集約されています。ビジネスの世界にはさまざまな「最適」の追求が存在します。生産部門内の最適化、仕入機能の最適化、営業業務の最適化----それぞれの組織単位での「最適」を求めることが、ビジネスの世界で勝ち残るためには必須の取り組みになることに疑いの余地はありません。しかしプラスグループでは、組織最適を十分とせず、社会全体にとっての最適を「社会最適」とし、この難易度の高い「最適」の追求こそが本来の企業のあるべき姿だと信じ、チャレンジし続けてきました。
例えば、自社都合ではなくユーザーにとっての利便性を考えたユニークな製品やサービスを開発することへのこだわり。製品パッケージへの高コストだが環境負荷の低い素材の採用。仕入先や販売先と、創意工夫によって得られた利益（価値）をシェアする新しいビジネスモデルの開発。こうした取り組みを通じて、ユーザー、パートナー企業、社員、そして社会（地球）が常に「Win」の構図になるビジネスを生み出してまいりました。そして、まさしくこの「社会最適」の考え方はサステナビリティそのものであり、プラスグループにとって、サステナビリティの追求は新しい発想ではなく、今までも、そしてこの先も変わらず大切にしていくべき使命だと位置づけています。
３つの重点取り組みテーマと
14のマテリアリティを指針に
「サステナビリティ方針」に則り、プラスグループでは未来に向けて３つの重点取り組みテーマと14のマテリアリティ（重要課題）を特定しました。これによって、プラスグループの経営ビジョンを世の中に対してしっかりお伝えでき、また十分にご理解いただけるものと思っています。
３つの重点取り組みテーマとは、「１．地球環境に満足を。」「２．社会に満足を。」「３．働く人に満足を。」です。それぞれに紐づくマテリアリティの考え方について簡単にご説明します。
１．地球環境に満足を。
戦後の高度成長期を経て、私たち日本企業は「地球」というステージでたくさんのビジネスを展開させてもらいました。多くの企業が目の前の経済的成長を最優先するあまり、環境負荷、有害物質の使用や廃棄、資源の有限性などの問題に目を向けてこなかったという背景もあるかもしれません。気候変動問題解決に向けた自社ビジネスの抜本的な改革、限りある資源の再利用を可能にするボーダーレスな仕組みづくりなど、洋の東西、企業規模、業態を問わず、今こそビジネス界は「地球」というステージに恩返しすべきです。地球に満足を返していくことこそ最優先すべきテーマだと捉え、プラスグループが追求するマテリアリティを設定しています。
２．社会に満足を。
プラスグループは、オフィスから学校・家庭、子どもから大人まで、全ての人々にとって、より良い社会を構築できるよう企業活動を進めてまいります。ここでいう社会とは「市場」と捉えていただければと思います。つまり市場での取引に関与する、生産者、製造者、販売者、ユーザーといったバリューチェーン全体への満足を追求していくことが大切だと思っています。自社製品や仕入商品、サービスについての品質、安全性の確保は当然のこと、最終ユーザーやその販売者にとってユニークでデザイン性が高く、価値の高いものを製造し続けることを自分たちのマテリアリティとして意識し続けたいと考えています。
３．働く人に満足を。
プラスグループでは、人が働く空間に新しい価値を生み出したいと考えてきました。「働く意義」「働き方」が見直される昨今、より楽しくてやりがいのある仕事、居心地の良いオフィス環境、多様性を受け入れる企業風土、成長を実感できる育成環境や制度を整備していくことが必要であろうと考えています。私たち自身がそれらを実践しながら、お客様のオフィス環境提案にその学びを活かし、さまざまな働く人に満足を提供することを目指しています。そして、今後、On（仕事）とOff（プライベート）の境界線がますます曖昧になっていく時代において、働く人のQuality of Life（生活品質）を向上させることこそが「働く人の満足」に繋がるマテリアリティであると考えています。
マテリアリティに沿って「社会最適」を実践していく
今後プラスグループは、「サステナビリティ方針」の中で定義した14のマテリアリティを優先的に取り組むべき課題として捉え、戦略の中核に据え具体的なアクションに落とし込みながら実行してまいります。プラスグループでは2023年1月より3か年の中期経営計画がスタートしていますが、その中で語られている戦略は全て14のマテリアリティとリンクしたもので構成されています。この誌面で全てを語ることはできませんが、最も象徴的な取り組みと、その取り組みがプラスグループの目指す「社会最適」をどう実現していくのかについて触れたいと思います。
「地球環境に満足を。」に向けて
プラスグループは、気候変動問題への取り組み、具体的には脱プラスチックおよびCO2排出量の削減が戦略の中核になると考えています。文具、家具の製造におけるプラスチック素材の見直しはもちろんのこと、製品を販売するまでのサプライチェーンからラストワンマイルを担う配送に至るまでのCO2排出量を算定し、3年間の削減目標を設定することから始め、細かく評価しながら一歩一歩良化していくことで、「社会最適」の実現に貢献してまいります。
「社会に満足を。」に向けて
プラスグループでは現在、「みんなのDX」という全社を視野に入れたデジタルトランスフォーメーションのプロジェクトが進行中です。そしてそのプロジェクトでも「社会最適」へ挑戦するプラスグループのDNAが脈々と引き継がれています。例えばこの取り組みでは、物流の最適化にもチャレンジしています。プラスグループの生産量、拠点、在庫量、販売量、需要予測などを全てDXで「見える化」することでムダやロスの無い物流の仕組みを作れるだろうと考えています。この仕組みが実現すると、生産者は季節に応じて最適なボリュームの生産が可能になり、モノの動きにもムダや重複が減り、販売者は在庫を圧縮できるようになります。そしてユーザーに対しても、欠品なく、個々にとって最適のタイミングや場所への配送が可能になる世界を描いています。今まで当たり前だと思っていたビジネスの常識を根本から覆す力を持つDXに注力し、社会全体に満足を与えたいと考えています。
「働く人に満足を。」に向けて
働く人への満足としては、居心地が良く安全で安心なオフィス環境の整備に取り組んでまいります。同時に、働く人、働き方、働く場所、働く時間の多様性を柔軟に受け入れることで、プラスグループで働く人々が心身健康で仕事ができ、公私共に充実した毎日を過ごしてもらうための風土や制度づくりに向けて、努力を続けます。加えて、各種研修プログラムの拡充はもちろんのこと、企業間人材交流（異動）、新規事業立ち上げ支援プログラムの継続運用など、未来に向けた人材の育成にも積極的に力を注いでいきたいと考えています。そして、自社における取り組みからの知見をお客様への提案にも活かし、事業活動を通じて多くの働く人々の満足創出に貢献してまいります。