強くしなやかな組織を築く。
2024年の主なトピックス
プラスグループ人権方針策定
2025年3月プラスグループ人権方針を策定しました。
災害・防疫協定の締結 全国28件
2024年度、プラス株式会社 ジョインテックスカンパニーでは全国で22件の災害・防疫協定を締結しています。
国産木材活用による森林の健全化
プラス株式会社 ファニチャーカンパニーでは、「早生樹センダン記念植樹祭」に3年連続参加しています。
- 2023年の主なトピックス
BCP計画率100%
プラスグループでは、緊急事態に備えてBCPを計画しています。
防疫・災害協定の締結 全国11件
プラス株式会社 ジョインテックスカンパニーでは全国で11件の防疫・災害協定を締結しています。
サステナブル調達セミナー受講率82%
2023年に配信した「サステナブル調達セミナー」は82％の社員が受講しました。
一人ひとりが考える
「強くしなやかな組織を築く。」
災害に強いインフラの構築
持続可能な調達の追求
原料・資材・商品などの調達において、これまで重視してきた品質・安全性の確保、適正な価格、安定供給に加え、お取引先様とともに人権・労働・安全衛生への配慮、地球環境の保全、公平・公正な取引に取り組みます。お取引先様との信頼関係をさらに発展させ、持続可能な調達活動への責務を果たします。
- 天然木・国産木材の活用による環境への貢献
- 調達基本方針・調達基準を社内外へ周知
災害に強いインフラの構築
大規模災害など不測の事態においてもバリューチェーンを寸断せず商品・サービスを提供し、企業としての社会的責任を果たせるよう、事業継続計画（BCP）の整備・見直しを継続的に実施するとともに、安心・安全に貢献する新たな商品・サービスを拡充します。
- 持続可能な調達・購買、地域の安心・安全への貢献
プラスグループのサステナビリティ推進活動において、自社が安定してビジネスを継続していくことは重要な要素です。そのための対策のひとつとして、ビジネス拠点の分散化が挙げられます。
全国に置かれているオフィスや物流拠点は、共にお客様へのサービス向上のためのインフラですが、災害対応という観点でみると、災害発生地域に向けて、他拠点からサポートしビジネスを止めない対策拠点としても機能します。平時はお客様へのサービスの提供、有事には災害インフラとして役割を果たすファシリティマネジメントにより、強固なビジネスインフラを構築していきます。それと同時に、社員のワークライフバランスの向上支援を目的にした在宅勤務制度の拡大により、オフィスが災害にあっても各社員がテレワーク環境を活用し、ビジネスを止めない体制を実現することができています。
コーポレート本部 コーポレートコミュニケーション担当