プラス、職種別「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施

プラス株式会社（東京都港区　代表取締役社長 今泉公二）は、働き方改革の中で導入が広がっているテレワークと、オフィスのこれからの役割についてビジネスパーソンの意識を探るため、「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施しました。

移動時間の短縮や、子育てや介護との両立など、さまざまなメリットがあるテレワークは、昨今ますます注目度が高まっています。オフィス以外に働く場所の選択肢が増えた今、ワーカーは、オフィスの役割や必要性をどのように捉えているのでしょうか。

プラスでは、会社員・公務員・団体職員等を対象としたアンケート調査を実施し、各職種に従事する一従業員の目線から見たテレワークの現状と、オフィスの必要性について調査しました。

【調査概要】
■調査期間　： 2018年6月1日（金）～6月4日（月）
■調査対象　： 全国の20歳から59歳までの会社員・公務員・団体職員など600名（男性：481名、女性：119名）
　～該当の職種（各100名）～
　　①営業
　　②企画
　　③技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなどPC作業が多いと想定される職種）
　　④管理（総務、経理、人事）・その他事務系
　　⑤技術・専門職（電気、食品、建築など③以外）
　　⑥サービス・販売・製造・その他
■調査方法　： インターネットによるWebアンケート形式

【参考】総務省：テレワークとは
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
テレワークとは、ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。企業に勤務する被雇用者が行うテレワークには、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、施設に依存せず、場所・時間を問わず仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンター等を就業場所とする「施設利用型勤務」があります。その意義・効果として、少子高齢化対策の推進、ワーク・ライフ・バランスの実現、有能・多様な人材の確保、生産性の向上等が挙げられます。



「会社がテレワークを認めている」と回答した人は26.0%。全体では、「認めていない」が51.3%と半数以上を占めていました。
テレワークの制度があると答えた人が最も多かったのは「企画」、次いで「技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど）」でした。



次に、「質問1-1」で認めていると回答した方（156人）にテレワークを実行しているかを聞いたところ、「実行している」「したことがある」の回答が合わせて55.8%、「実行していない」が44.2%でした。
職種別では、「技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど）」は「実行している」が47.5%と約半数を占めます。

テレワークのメリットでは「移動時間や通勤時間が減る」（38.2%）が最も高く、「ストレスが減る」(27.8%)、「子育てや介護・家事などに時間をさける」(26.0%)が続きました。テレワークの課題やデメリットについては、「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」が28.0%でトップ、次いで「ちょっとした相談・確認ができない」（27.2%）、「コピー機やスキャナなどの各種ツールが利用しにくい」（26.2%）との回答が続き、メンタル・コミュニケーション・ツールの面で不安を感じているようです。






テレワークを実行した場合、オフィスで行いたいことの問いには、「社員同士のコミュニケーション」が34.8%で最も高く、次いで「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」が上位の回答でした。
他にも「同僚との情報共有や確認」「上司・部下・同僚へのホウレンソウ」が上位に入り、テレワークの課題であがった「コミュニケーション」をオフィスで補いたいという意見が多く聞かれました。

テレワークを実行していても、オフィスは必要だと思うかという問いには、「とても必要」（38.0%）、「やや必要だと思う」（33.7%）が多く、「必要」という意見が71.7%を占めました。
職種別の結果を比較すると、「企画」で「とても必要だと思う」の割合が高く（51.0%）、その一方で、「技術・専門職（電気、食品、建築など）」で「あまり必要ではない」の割合が高くなっています（24.0%）。

【調査を終えて】

今回の調査では、「テレワーク」を実行してもオフィスは「必要」という意見が71.7%と圧倒的多数を占めました。この理由として、「社員同士のコミュニケーション」、「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」を「オフィスで行いたいこと」として挙げる方が多く、今後「テレワーク」が拡大しても、オフィスには独自の役目が求められているようです。「テレワーク」の時代であるからこそ、社員のコミュニケーションを活性化させるオフィスの大切さが、より明確になった調査となりました。

＜お問い合わせ先＞

（報道関係）　　
プラス株式会社　コーポレート本部　広報・宣伝室　藤原
〒105-0001　港区虎ノ門4－1－28 虎ノ門タワーズオフィス12F
TEL：03-5860-7012　　FAX：03-5860-7070

プラス広報事務局
TEL：03-5251-4779　　FAX：03-3504-8651