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ニュースリリース

2012年版PLUS製品カタログを発刊

モノづくりへの取り組みを、よりビジュアルにメッセージ発信
常に新しい価値で、新しい満足を。

 プラス株式会社(東京都港区、代表取締役社長 今泉公二)は、2012年版PLUS製品カタログを2011年12月9日に発刊します。併せてWeb版カタログの配信を2012年1月上旬から開始いたします。
 紙カタログ(冊子版)は、"家具・文具合本版"に、文具を分冊化した"ステーショナリーカタログ"国内版・海外版(英語・ドイツ語版)を加えた4タイプで展開しています。

[「2012年版PLUS製品カタログ」の特長]

■巻頭特集のコンセプトは"It's +PLUS"


カタログ巻頭のコンセプトページをさらにスタイリッシュに一新。常に新しい価値を創り出し、お客様にご提供しながら新しい満足をプラスし続けたいという想いを込めて「It's +PLUS」をテーマに設定。"デザイン"、"ユニークさ"、"ユーザビリティ"、"世界No.1を目指す"という視点からモノづくりの取り組みを紹介しています。
また、製品発信力の源となる自社施設を特集。オフィス家具製造の拠点、前橋工場(群馬県前橋市)、文具の主力工場ベトナム工場(ビエンホア、ヌンチャク)や、ショールーム「+PLUS(プラス・プラス)」(東京都千代田区)、コミュニケーションハウス「音羽倶楽部」(群馬県前橋市)などの紹介を通じPLUS製品への一層の理解とブランドイメージの向上を図っています。

■オフィス家具のコンセプトは "KTG" 『高品質(K)・低価格(T)・グッドデザイン(G)』


 "この品質でこの価格"という大きな満足をお届けするために、製品設計やスペックを徹底的に見直し、快適な使い心地にふさわしいデザインでカタチに― 。オフィス家具づくりの新コンセプト"KTG"戦略をトップページに据え、オフィス用スタンダードデスク「US(ユーエス)」、事務用チェア「U(ユー)チェア」、会議用フォールディングテーブル「Luarco(ルアルコ)」など"KTG"に基づく新製品を特集。仕事を楽しくスマートにする空間づくりをご提案します。

■文具開発の原点「PLUS思考。」をポップに表現!


ステーショナリーカタログの巻頭特集のキーワードは、「PLUS思考。」。デコレーションテープ「デコラッシュ」、テープのりやはさみなど、お客様の声に向きあい、使いやすさや楽しさを追及し誕生した主要製品の開発アイデアや、それをカタチにするデザインと技術へのこだわりを、イメージ豊かな写真と共にご紹介します。
"セキュリティ用品"、"修正用品"、をはじめ、"とじる"、"切る"、"貼る"など主要カテゴリーの各トップページでは、掲載製品がひと目でわかるインデックスを採用し、検索性を高めています。

■Webカタログの機能も充実



・全製品の画像ダウンロードが可能
掲載されている画像(一部を除く)を自由にダウンロードし、著作権フリーでご利用いただけます。製品の単品画像やイメージ画像、説明画像も取り揃えているので、販売店や営業担当者が提案資料を素早く作成することもできます。一般のお客様も社内への提案やお店への問い合わせなど、幅広くご活用いただけます。
*2012年1月下旬からのご利用になります。

■カーボンオフセットで環境負荷に配慮



カタログを印刷・製本・配送する際(梱包資材は除く)に排出されるCO2を、カーボンオフセットいたします。国連が認証するモロッコの風力発電プロジェクト(国連登録番号0042)のクリーン開発メカニズム(CDM)により創出された排出権をカーボンオフセットプロバイダーである株式会社リサイクルワン(東京都渋谷区 代表取締役 木南陽介)を通じて購入・無効化することによって、発生するCO2を相殺する仕組みで、4年続けての取り組みとなります。
※ CDM(クリーン開発メカニズム) 先進国が途上国と共同して温室効果ガスの排出削減事業を行う仕組み。先進国が途上国へ投資することによって、先進国は温室効果ガス削減分を自国の目標達成に利用できる。京都議定書12条で定められた制度。
<2012年版 PLUS製品カタログ概要>
内容
名称
頁数
掲載アイテム
発行部数
発刊日
冊子版
PLUS合本版カタログ2012
1,000頁
17,405点
115,000部
2011年12月9日
PLUSステーショナリーカタログ2012
(国内版)
280頁
2,948点
10,000部
PLUSステーショナリーカタログ2012
(英語版・ドイツ語版)
英語版60頁、
ドイツ語版48頁
英語版465点、
ドイツ語版325点
英語版2,500部、
ドイツ語版3,000部
2011年12月下旬
デジタル版
PLUS Webカタログ2012◆
URL http://item.plus.co.jp/
17,405点
2012 年1月上旬
本プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

本件に関するお問い合わせ先

報道機関からのお問合せ先
プラス株式会社 港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス12F
秘書部 広報室  藤原
Tel.03(5860)7012  Fax.03(5860)7070

プラス広報事務局
Tel.03(5251)4779  Fax.03(3504)8651

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